これからの雇用形態は？

タイトルをみて惹かれる所あり、手にとった本
「自営型」で働く時代　―ジョブ型雇用はもう古い！―
を種本に2回に分けて、一緒に考えていきたいと
思います。

本のタイトルの一部を構成しているワード
「ジョブ型雇用」については、耳にされたことが
あると思います。

昭和・高度成長期に培われた終身雇用・年功序列
などの制度は古い、これからはジョブ型だ！
というような話も色々な所で出ていましたが、
本当でしょうか？


実際、多くの企業がこのシステムの導入に
チャレンジしました。しかし、なかなか上手く
いかないという話もよく聞きます。

それもそのはず、ジョブ型雇用が日本に根付くか
というと、そう単純な話ではありません。
前提となる、欧米の文化と日本の労働環境、
雇用制度に大きな違いがあるからです。

例えるなら、畑の土壌に、米を植えるような
ところがあるからです。

最初に、ジョブ型雇用を簡単に確認します。

ジョブ型雇用では、社員と企業が契約する際に
明確な職務記述書をもとに、役割や責任が
明示されるシステムです。

社員は指定された業務以外を行う義務はなく、
昇進や昇給もその業務の範囲内で評価されます。
一見、公平で効率的に見えるこの制度ですが、
実際に日本企業がこの制度を採用しようとすると、
多くの課題に直面します。

例えば、「転職の壁」。
ジョブ型雇用では、不要な職務があれば
解雇が可能。しかし、日本では解雇が厳しく制限
されており、ジョブ型を取り入れても実際には
職務内容の変更を伴う異動となるケースが残ります。

また、日本の労働市場では、人財の流動性が
まだまだ低く、転職が難しい現実もあります。


さらに、「既得権の壁」もありますね。
年功序列や定期昇給といった日本独特の雇用文化は根強く、
ジョブ型による昇進や昇給のシステムに対する
抵抗感も強いです。

そして、「人材育成の壁」も無視できません。
日本企業では、新卒を一から育て上げる文化
がありましたが、ジョブ型では既にスキルを
持つ人材を採用するのが基本です。


これらの壁を乗り越えるには、
ただ制度を取り入れるだけでは足りません。

単純にジョブ型か否か？という話とは
違うアプローチが必要ではないでしょうか？


次回は、新たな働き方「自営型」
について、ご紹介いたします。