理念を日々の職場の中で、活用していくには、シンプルであることが大切です。格式高いけれど意味が分からないとか、覚えられないようなものを日々の数多の判断基準にはできません。日々の言動を振り返る物差しにもできません。御社の理念はシンプルですか？従業員の方に聞いてみればすぐに分かります。

自社の理念を今一度見つめなおしてみましょう。第1回の理念の定義にも書いていますが、その理念、会社の理念である前に、従業員に大切にしてほしいことである前に、社長自身が人生で大切にしたいこと、になっているでしょうか？理念は暗記するものでも、唱えるものでもなく、日々の判断・行動において実践するものです。

危機を乗り越えていくときに、自社にある経営資源をどれだけ発見できるかが大切です。危機に際して日頃、目にしている従業員の顔、商品を見渡してみた時、当社の従業員では・・・当社の商品はどこにでもあるし・・・ハァ・・・と溜息をしてしまっては、打開策は見つけて実行することは難しくなっていきます。

昨日、ZOOMでの少人数セッションを2本やったのですが、そこで頂いた事前質問がこんな内容でした。実際にお話を伺うと、かなり具体的な相談だったので、具体的なお話をさせていただきましたが、このメルマガでは、一般論としてのコロナ前後の変化の捉え方について私の私見をお伝えしたいと思います。私の現段階での結論と主張は、『時代の変化の本質は、コロナが　あろうとなかろうと変わっていない。　ただ、スピードが速くなっただけ』だから、

昨日の雪山さんのメルマガは、「ワークライフバランス」や「働き甲斐」について、従業員の方に聞いてみましょう。という話でした。私自身の個人的な感覚としては、ワーク・ライフバランスという言葉は、頭で理解はするものの、感覚的にしっくりきていません。「ライフ」＝「仕事以外の生活」として、「ライフ」に「仕事」は含まれないとすると「仕事」と「それ以外の生活」を別のものとして切り分けてバランスする、釣り合わせると言われると、ちょっとしっくりきません。

こんにちは。 佐々木感動マーケティングの雪山さやです。 毎週日曜日の感動経営通信メルマガは雪山からお送りします。 私は現在、佐々木感動マーケティングにて【時短・テレワーク】で働きながら、ワークライフバランスコンサルタント […]

ある方から、「色々な会社を見てきての上手く　いかない会社の共通項は何ですか？」と聞かれて、答えたら、「私の経験とまったく同じですね」と言われたという話を、昨日書きました。その一つ目、昨日書いたのは、「他責」のトップの会社やチームは上手くいかないという話でした。もう一点、「まったく、同じですね」と言われたことがあります。私が二つ目の特徴として話したのはこんな内容です。

普段、上手くいくための考え方や方法をお伝えしているので、こういうタイトルでお伝えするのは、ある意味新鮮です。上手くいかない会社の特徴を書くことになったのには訳があります。先日、ZOOMで「コロナ禍の今こそ会社変革」というタイトルで30分のプチセミナーとQ&Aのセッションをやったのですが、ある方から、こう質問を頂いたのです。

昨日は当社の雪山が、男性育児休暇についてメルマガをお送りいたしました。私がサラリーマンの時には、ごく一部の会社で、よっぽど奇特な人のみが取得するというイメージでした。しかし、かつての常識が今の常識とは限りませんし、今の常識が未来も常識であるとは全く言えません。

こんにちは！ 佐々木感動マーケティングの雪山さやです。 毎週日曜日の感動経営通信メルマガは雪山からお送りします。 私は現在、佐々木感動マーケティングにて【時短・テレワーク】で働きながら、ワークライフバランスコンサルタント […]

寒くなりコロナがまた広がってきたように思います。こういうニュースが増えるとどうしても先行きに不安を感じてしまったり発想が暗くなりがちになりますが、今大切なことは、コロナ以降を見据えて前向きに準備を進めることだと思います。自分がどうしようもないことに心を煩わすよりも、いま自分ができることを精一杯やることが大切です。

新型コロナウイルスで一気に世の中の変化が進んだところはありますが、今は、もともと大きな時代の変革期でもありました。第4次産業革命といわれたり AI 革命と言われたりもしますが江戸時代が明治になり、士農工商の身分制度がなくなり、鎖国が開国になるぐらいの大きな変化の時代です。

人は皆、人生経営の経営者。全員、黒字経営になってほしい。会社経営は、旗印に集う人生経営者を輝かせ黒字にする幸せ増幅業。このメルマガでは、そんな、人生経営と会社経営を共に黒字にするヒントをお届けしています。

先日、このようなニュースを目にしました。～～　ニュースサイトから抜粋、引用　～～『日本電産が賃金3割上げへ　永守重信会長　「長く働き続けられるようベース上げる」』従業員の賃金を今後３年間で３０％引き上げる計画を明らかにした。全社で取り組む生産性向上や原価低減活動などで確保した利益の一部を従業員に還元する。更に、実績に応じた５段階評価で明確な賃金差を付ける制度を導入。

2020年は「東京五輪の年」ではなく、「新型コロナウィルスとの闘いの年」になりました。かつて経験したことのない緊急事態宣言、消費の冷え込み、働き方の変化の中で、多くの企業が危機を乗り越えるべく、知恵を絞り、新しい挑戦をされていることと思います。