一人当たり粗利額を上げる重要な一つの視点

理念を核とした組織開発と事業開発で
働く人の幸福と、業績向上体質をつくる

三方未来よし経営®のパートナー
感動経営コンサルタント
佐々木千博です。

★今日のCONTENTS★

【Contents】一人当たり粗利額を上げる重要な一つの視点

【Book】毎日更新
　今日の読書「ザ・ラストマン」

【Contents】一人当たり粗利額を上げる重要な一つの視点

昨日は、

事業は、環境適応業です。
事業は、働く人を幸せにするためのものです。

この二つの前提条件から出発した時に、
従業員一人当たり粗利額の向上が
必要不可欠であるというお話をしました。


今日は、この従業員一人当たり粗利額を向上
するための重要な視点を一つお伝えします。

結論から言います。
それは、「自社で価格決定権を持つ」
ということです。

価格決定権がない場合、どういうコトになるか？

「環境」面から説明します。


・少子高齢化で需要が減少します。

・すると供給過多になります。

・供給過多で買い手市場なので、
　差別化できない・価格決定権がない場合
　値段勝負になります。

・もう一つの環境面の変化として
　世界が豊かになる中で、長期トレンドとして
　原材料等は高騰していきます。

・以上から、売値は下がり、仕入は上がります。
　粗利はあっという間に減っていきます。

・粗利が減るなかで、従業員の給与を増やすことは
　当たり前ですが非現実的な夢物語になります。

・社員は入ってきません。介護離職もあるでしょう。
　労働人口減少環境の中で、人材獲得競争が激化、
　他社に転職されたり、引き抜かれていきます。

・ますます競争力を失います。悪循環でじり貧です。



「価格決定権」があるということは、
値段勝負の土俵に乗らないということ
ですから、仮に量は減っても粗利額を確保
できる目が出てきます。

では、どうすれば「価格決定権」を保持できるか？

大きく2つあります。

・下請けでも代替不可能なモノやサービスを提供する。
　そのために開発し続ける。その分野の質やスピード
　における（コスト以外の）カテゴリーリーダーになる。

・直接エンドユーザーに提供する立場になり、
　ファンが増え、ファンから選ばれ続ける商品・サービス
　を提供し続ける。そのために人と商品の開発を止めない。
　（下請け業態の場合は、脱下請け）


どちらにせよ、「開発」することです。

どうすれば「開発」が進むのか？
組織づくりの観点から明日、考えてみます。



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【Book】毎日更新・今日の読書「ザ・ラストマン」
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「AI分析で分かったトップ5％社員の習慣」によると
28社の調査で、一般社員95％の読書量は年平均2.2冊、
トップ5％社員は20倍の年48.2冊です。
社長は勿論、リーダーに読書は必須習慣ですね。

＊「書評」や「まとめ」ではありません。
＊太字部分は引用部分です。

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「ザ・ラストマン」
著者：川村 隆
（7000億以上の赤字から日立をV字回復させた方）
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流れない水は腐るように、企業は現状維持をめざした途端に腐りはじめます。成長をめざしてようやく現状維持を保てるぐらいです。これは歴史の長い大企業で特に顕著ですが、成熟事業の中に次々と課題が発生してきて、業績の沈降要因となります。それをなくすために、平時から厳しい外科手術を続ける必要があるのです。

「仕方なくするのでなく、積極的に変革を仕掛ける」

私が見てきた再生企業などでは、仕方ない状況
になって初めて手を打とうというところが多い。

しかし、既にこと既に遅しということもあるし、
従業員も受け身の変革となることが多いので、
実行が中途半端になることが多いように思う。

ガンでいえばステージ4になってから
何とかしようとする状況。仕方なくなる前に、
如何に変革の手を打っていけるか？が重要。

そのために、ガンに例えれば、
定期的に検診し、ステージ1で対処することだ。

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