昨日のメルマガ「短期施策と長期種まきの両立」に対して、私の尊敬する岡山の会社の社長様から以下のようなメールを頂きました。斬新な発想と具体的な事例まであって興味深い内容でした。困っている人同士を結び付ける連想ゲームをやってみると面白いかもしれませんね。

昨日、短期、中期、長期の3つの時間軸で施策を考えようと言う話をしました。具体的にどのようなことが考えられるか?考える切り口としてアイデアを出してみます。ジャストアイディアですのでアイデアの良し悪しではなく、考える切り口として参考にしていただければ幸いです。

コロナが収束する目処が立ちません。あと2ヶ月、あと3ヶ月耐えればなんとかなる。というような考え方では乗り越えることは難しいでしょう。コロナの影響がプラスに働いている事業者の方はともかくコロナの影響が大きくマイナスに働いている事業者の方は、抜本的に事業の形を見直す必要があります。

先日の「テレワーク」Zoomセミナーにご参加いただいたFさんからこんな声を頂きました。たとえコロナが収束したとしてももう3ヶ月前の世界には戻れないわけですから、テレワークが必須の世界になるはずです。

昨日は、『コロナ後も見据えたテレワーク成功の秘訣４×２ポイント』と題してZoomセミナーを開催しました。経営者・幹部・大企業お勤めの方様々な方に参加いただき、一方的に説明するだけでなく色々対話していただきました。コロナによるテレワーク進展はDX(企業のデジタル第二創業)を加速させる大きな転機になります。

昨日、テレワークに関するメルマガを配信させていただきましたが、あなたのテレワーク実施状況は如何ですか？業種業態や職種によって、やりやすいところ、実施困難な所もあると思いますが、テレワークで重要な観点は、「今をしのぐ」ということは勿論ですが「新しい仕事の仕組みを未来に向け作る」ということもあります。もともと、テレワークということは、何年も前から言われていました。

コロナの出口が見えない中で、これからの経営において、どのような方針が必要なのか？を最近よく考えます。今までも、よりよい経営をと、日々考え、試行錯誤されておられると思いますが、コロナがもたらした一時的ではない経営環境の根本的な変化（コロナ前に戻ることはありません）に対して、これからは、より一層、稼ぐ力（利益獲得力）と財務的なリスク管理能力を強化する必要があるように思います。

昨日まで、丸２日半のコンサルティングをオンラインミーティングでやっていました。工夫次第で、今まで対面でやるのが普通だったことも、十分にオンラインで出来ることが分かりました。技術の進歩、時代の背景を踏まえたやり方の工夫は常に必要ですね♪

今日は、昨日メルマガで共有しましたパーソル総研の調査データの中で、「テレワーク実施前後の変化」を取り上げたいと思います。●テレワーク実施前後の変化・上司とのやりとりが減った：45.2％・同僚とのやりとりが減った：50.0％・組織の一体感が低くなった：36.4％・仕事への意欲・やる気が減った：32.8％

パーソル総合研究所の4月17日の発表によれば、テレワークの現状は以下のような状況のようです。まず抜粋してポイントだけお伝えしますね。（母集団）・従業員数が10人以上の職場・20～59歳の男女2万5769人・4月10～12日の期間に調査（結果）●正社員のテレワーク実施率・緊急事態宣言後：全国平均で27.9％・3月調査の時点では13.2％で2倍以上

先日、とある会社で、新入社員の方と、主に関係性の質に着目して、成果の出やすい会社・出にくい会社という話をしていました。その方に聞きながら書き出したのがコチラです。

コロナはチャンスでもある！というような内容も過去にお伝えしてきましたが、それを裏付ける出来事が最近ありました。私の知人が務める、業界トップのリーディングカンパニー、今までテレワークのテの字も現場にはなかったのですが、2月28日金曜夕方の安倍首相の一斉学級閉鎖の仰天要請の週を開けた月曜日に対応が通達、

コロナ騒動で、この2日ほど、子供の世話をしながら仕事をしています。仕事しながら、子供の相手をして、買い物して、料理・洗濯等してと今までとまた違った感覚を味わっています。出来事自体は決して喜べることではないのですが、まさに社会が変わる契機になったような気がしています。

コロナによる学習機会、ビジネス機会への影響・懸念が顕在化しつつある中、私たち、ビジネスパーソンはただ嵐が去るのを待っているだけでいいのでしょうか？今朝、妻のスマホにこんなメールが届きました。

昨日、安倍首相が、小中高の春休みまでの休校を要請するというニュースがありました。我が家のような小さな子がいる共働き家庭では、結構深刻な問題です。保育園や学童は休み要請しないということでしたが、予断を許しませんし、これを機に育児退職もでるかもしれません。育児に限りません。介護に関しても同じことが起きるかもしれません。